「気になる求人を見つけた。でも聞いたことない会社だし、ネットで調べても情報がほとんど出てこない…」
大手なら四季報にも口コミサイトにも情報が山ほどあります。
でも世の中の会社の99%は中小企業。あなたが応募を迷っているその会社も、検索して出てくるのはHPと求人票くらいではないですか?

求人票に「平均勤続年数5年」って書いてあった…これってブラックってこと?
実は、数少ない手がかりの中で一番アテになるのが、その「平均勤続年数」です。
ただし読み方を間違えると、優良企業を見逃したり、地雷企業を掴んだりします。結論から言うと、その数字単体では判定できません。「創業年数」とセットで見るのが正解です。
✔︎ あなたの気になる「◯年」が長いか短いか【1年刻み判定表】
✔︎ 数字が歪む3つのカラクリ【採用側の本音】
✔︎ 情報がない中小企業を応募前に丸裸にする方法

29社渡り歩いて、今は採用する側。求人票の数字のウラで何が起きてるか、両側から見てきた本音でお届けします!
平均勤続年数の目安は12.4年【ただし鵜呑み禁物】

まず基準となる数字から。
日本全体の平均勤続年数は12.4年です(厚生労働省・令和6年賃金構造基本統計調査)。
ちなみに男女別では男性13.9年・女性10.0年と、4年近い差があります。女性が多い職場を見るときは、物差しを少し短めに調整してください。
「じゃあ12.4年より上ならホワイトだね!」
…と思った人、ちょっと待ってください。この数字、そのまま使うと判断を間違えます。理由は2つ。
理由①:大手企業が平均を引き上げている
この12.4年は、大企業から零細企業まで全部込みの平均。終身雇用が残る大手の長い勤続年数が、全体をグッと押し上げています。あなたが今見ている中小・中堅企業の求人に、この物差しをそのまま当ててはいけません。
理由②:業界によって「普通」が全然違う
業界別の目安
| 業界 | 平均勤続年数の目安 |
|---|---|
| 製造業 | 約15年 |
| 金融・保険業 | 約14年 |
| 建設業 | 約13年 |
| 情報通信業 | 約12年 |
| 宿泊・飲食業 | 約10年 |
| サービス業 | 約9年 |
| 医療・福祉 | 約9年 |
同じ「平均勤続年数12年」でも、製造業なら平均以下、サービス業なら超優良。業界の物差しを当てずに一律で判断するのは危険です。
さらに中小企業に絞ると、製造業でも8〜12年、サービス業なら5〜8年、IT系は3〜6年あたりが実態に近い感覚です(中小限定の正確な統計は少ないのが現状ですが…)
【PAPAO】採用側の感覚だと、サービス業の中小で勤続12年は業界平均9年を3年も上回る数字。給料・人間関係・休みやすさのどれかに、社員を引き留める強みが必ずあります。
計算方法はシンプル【でも落とし穴つき】
念のため計算式も。
平均勤続年数 = 全社員の勤続年数の合計 ÷ 社員数
具体例で見るとこうなります。
社員5人の会社の場合
| 社員 | 勤続年数 |
|---|---|
| Aさん(社長の右腕) | 20年 |
| Bさん | 15年 |
| Cさん | 10年 |
| Dさん(若手) | 3年 |
| Eさん(新人) | 2年 |
合計50年 ÷ 5人 = 平均勤続年数10年
一見立派な数字ですよね。でもよく見てください。若手2人は3年以内、平均を作っているのは古参3人です。
そしてもう1つ。この計算は「今いる社員」だけが対象です。この会社を1年で辞めていった過去の若手が何人いても、計算には一切出てきません。
この「見えない辞めた人たち」こそ、後で説明するカラクリの正体です。
では本題。あなたが気になっている「あの会社の◯年」は、長いのか短いのか。早見表で判定していきます。
【年刻み判定】平均勤続年数◯年は長い?短い?早見表

結論から言うと、平均勤続年数は「創業年数とセット」で見ないと判定できません。
創業3年の会社の勤続年数は、どんなに超ホワイトでも物理的に3年以下。
逆に創業50年で環境最悪でも、古参社員だけが残って「平均15年」に見えることがあります。
そこで、創業年数×平均勤続年数で判定できる早見表を作りました。会社HPの「会社概要」で設立年を見て、この表に当てはめてください。
早見表:創業年数×平均勤続年数
| 平均勤続年数 | 創業10年未満 | 創業10〜30年 | 創業30年以上 |
|---|---|---|---|
| 2〜3年 | ○ 創業年数の1/3以上なら健全 | △ 要注意 | × 深刻な問題の疑い |
| 4〜5年 | ◎ ほぼ全員残ってる計算 | △〜○ 業界次第 | × 若手が定着していない |
| 6〜9年 | ◎ 物理的にほぼ満点 | ○ 今どき平均的 | △ 業界平均と比較を |
| 10〜14年 | ― | ◎ 優良 | ○ 全国平均圏 |
| 15年以上 | ― | ◎ ホワイト有力 | ◎ ただし年齢構成の確認必須 |
判定の物差しは「創業年数に対して勤続年数が妥当か?」
| 会社の創業年数 | 勤続年数の目安 |
|---|---|
| 🆕 創業10年未満 | 勤続年数が創業年数の3分の1以上あると、定着率の目安になります。 |
| 🏢 創業10〜30年 | 平均勤続年数は最低でも5〜10年程度あると安心材料です。 |
| 🏛️ 創業30年以上 | 平均勤続年数10年以上が1つの目安になります。 |
| ⚠️ 創業50年以上 | 平均勤続年数が12年以下の場合は、離職率や職場環境などを確認しておくと安心です。 |
以下、ゾーン別に解説します。自分の気になる年数のところだけ読んでもOKです。
3〜5年:創業年数次第で天国にも地獄にもなる
いちばん判定が割れるゾーンです。
| 具体例 | 見方・判断の目安 |
|---|---|
| 🟢 創業3年・平均勤続3年 | 創業時からのメンバーがほぼ残っている計算。定着率が非常に高い会社と考えられます。 |
| 🟡 創業10年・平均勤続3年 | 創業メンバーの多くが入れ替わっている可能性があります。離職率や職場環境を確認したい水準です。 |
| 🔴 創業50年・平均勤続3年 | 長い歴史があるにもかかわらず平均勤続年数が短く、人が定着しにくい構造的な要因がないか注意して確認しましょう。 |
例外はIT・ベンチャー業界。業界全体が転職前提なので、3〜5年でも「普通」です。
6〜9年:実は「今どき平均的」ゾーン
「平均勤続年数6年って、短いですよね…?」
安心してください。終身雇用が崩れた今、6〜7年は平均的、むしろやや長いくらいの部類です。サービス業・IT・医療福祉ならこのゾーンで十分健闘しています。
不安になったら業界別の表に戻って、その業界の物差しで測り直してください。
10〜14年:全国平均圏。業界次第で優良
全国平均12.4年の周辺ゾーン。
製造業・金融ならごく普通、サービス業なら非常に優秀です。
このゾーンなら安定性は概ね合格。
あとは次章の「数字のカラクリ」だけ確認すれば、安心して応募に進めます。
15年以上:狙うべきホワイトゾーン【ただし上限あり】
大手や公務員を除いた、第二新卒でも現実的に入れる中小・中堅企業で、平均勤続年数15年以上はホワイト企業の有力候補です。
| 平均勤続年数が長い会社のメリット | 内容 |
|---|---|
| 😊 働きやすい環境である可能性が高い | 定着率が高い会社は、残業過多・パワハラ・低賃金など、離職につながる要因が比較的少ない傾向があります。 |
| 📈 長期的なキャリアを築きやすい | 研修制度や昇進の機会が整っていることが多く、腰を据えてスキルアップ・キャリア形成を目指しやすい環境です。 |
ただし20年以上になると話が変わります。「優良で誰も辞めない」ケースと、「中高年ばかりで若手が寄り付かない」ケースの両方があるからです。この見分け方こそ、次章の本題です。

「何年か」だけじゃなくて、「創業何年の会社の何年か」で見るのね!
数字が歪む3つのカラクリ【採用側の本音】
早見表で「◎」が出た会社でも、まだ安心はできません。平均勤続年数という数字そのものが歪んでいるケースがあるからです。
採用の仕事をしていると、面接で求職者の方からこんな話をよく聞きます。
「前職は平均勤続年数が長い会社だったんですが、実際は古参社員ばかりで、新人はすぐ辞めていく環境でした…」
入ってから気づいても遅い。応募前に数字の歪みを見抜く方法まで含めて、典型パターンを3つ暴露します。
カラクリ①:古参社員が平均を水増ししている
先ほどの社員5人の会社を思い出してください。古参3人(20年・15年・10年)が平均を作り、若手は3年以内。これが規模を大きくして起きているのが水増しパターンです。
創業50年の会社で、創業期からの社員が数人残っているだけで「平均勤続年数15年」に見える。
実際は若手が1〜2年で辞め続けている——実話としてよくあります。
見抜き方:応募前に「外から」年齢構成を推測する
面接まで進めば聞けますが、あなたはまだ「応募するか迷っている」段階のはず。応募前でもここまで調べられます。
| 入社前にチェックしたいポイント | 見るべきところ |
|---|---|
| 👥 会社HPの社員紹介・スタッフブログ | 掲載されている社員が50代中心だったり、写真が何年も更新されていなかったりする場合は、若手が少ない可能性があります。 |
| 📊 求人票の平均年齢・勤続年数 | 平均年齢45歳超×平均勤続15年以上なら、ベテラン中心の組織かもしれません。若手の定着状況も確認しましょう。 |
| 🔄 同じ求人が繰り返し掲載されていないか | 求人サイトで社名検索し、半年おきに同じ職種を募集している場合は、人の入れ替わりが激しい可能性があります。 |
| 📍 Googleマップ・口コミ | 社屋や社用車の様子、口コミの内容や投稿時期なども参考になります。会社の雰囲気を知る材料の1つとして活用しましょう。 |
それでも分からなければ、面接に進んでから「配属予定の部署はどんな年代の方が多いですか?」と柔らかく聞けばOK。
正確な数字の即答は面接官でも難しいですが、「若手が多いですよ」「ベテラン中心ですね」の肌感覚は返ってきます。それで十分です。
カラクリ②:計算方法が会社によって違う
「平均勤続年数15年です!」の中身が、実はこうなっていることがあります。
| 平均勤続年数の数字で注意したいこと | チェックポイント |
|---|---|
| ⏳ 試用期間を含まない場合がある | 試用期間は除外され、正社員登用後から勤続年数をカウントしているケースがあります。 |
| 🏢 本社勤務者だけの集計 | 本社社員のみを対象とし、支店・営業所・工場などが含まれていないことがあります。 |
| 📊 グループ会社全体の平均 | グループ全体の数字を掲載している場合、応募先の事業部や会社の実態とは異なる可能性があります。 |
| 👥 現在の在籍者だけで計算 | すでに退職した社員は平均に反映されないため、短期間で辞めた人が多くても数字には表れないことがあります。 |
全社平均15年でも、あなたが配属される営業部は平均2年、なんてことも。面接まで進んだら「この数字は全社員の平均ですか?」の一言で確認できます。
カラクリ③:急成長企業は「良い会社でも」短く出る
逆パターンもあります。事業拡大で新入社員を大量採用している会社は、分母に勤続0〜1年の社員が増えるので、働きやすい会社でも平均勤続年数が短く出ます。
「勤続年数は短いのに、社員がどんどん増えている」なら、むしろ狙い目の成長企業かもしれません。
早見表で△が出ても、この可能性だけは確認してから捨てましょう。HPの沿革や採用ページの「積極採用中!」の温度感がヒントになります。
【PAPAO】数字そのものは嘘をつきません。でも「どう計算するか」で印象はいくらでも変えられます。裏を取る視点を1つ持っておくだけで全然違いますよ。
平均勤続年数とセットで見る3つの指標

平均勤続年数はあくまで指標の1つ。以下の3つと組み合わせると、判定の精度が一気に上がります。どれも応募前に確認できるものを優先して挙げます。
離職率・3年以内定着率
求人票や採用ページに新卒3年以内離職率が書いてあれば、30%以下が合格ライン(全国平均は約32%)。
書いていない場合(ほとんどの中小はこっち)は、先ほどの「同じ求人が何度も出ていないか」チェックが代用になります。
ちなみに——この記事を読んでいる人の中には、「次の会社」を探しながら、今いる会社の離職の多さにうんざりしている人もいるはずです。「うちの会社、この1年で何人辞めた…?」と思い当たる人は、先にこちらで自分の現在地を確認してください。
▶ その「また一人辞めた…」それって普通じゃないかもしれません➡
1年で10人辞める会社はやばい?辞めるべき5つの判断基準】
残業時間・有給取得率
求人票でまず見るべきは「みなし残業(固定残業代)◯時間」の記載です。30時間を超えていたら、残業ありきの給与設計。
採用側の感覚で言うと、有給取得率70%以上・平均残業25時間以下を公開している会社は、まず働きやすい環境が整っています。
逆に言えば、数字を公開している時点で自信の表れです。
年収の「内訳」

「年収500万円」の求人、内訳を確認しましたか?
| 年収表示で注意したいポイント | チェックポイント |
|---|---|
| 🏠 家賃補助込みで年収500万円 | 基本給が低い可能性があります。ボーナスや退職金は基本給を基準に計算されることが多いため、実質的な待遇を確認しましょう。 |
| ⏰ みなし残業45時間分込み | 固定残業代を含んだ年収表示の場合、実際の時給は想像より低くなることがあります。固定残業時間と金額を確認しましょう。 |
| 📈 「最大」年収500万円(業績連動) | 「最大」「モデル年収」は全員が受け取れる金額ではありません。前年の支給実績や平均年収も確認すると安心です。 |
本当に見るべき福利厚生は、住宅手当が年収と別途支給か、育児介護支援に取得実績があるか、あたりです。
情報がない会社を応募前に丸裸にする方法

「で、その平均勤続年数って、そもそもどこで見られるの?」
——はい、ここがこの記事の実用パートです。正直にいきます。情報源ごとの本音評価です。
会社四季報・有価証券報告書 → 上場企業なら最強
数字は嘘をつきません。平均年収・平均年齢・平均勤続年数が一発で分かります。有価証券報告書は「企業名+有価証券報告書」で検索すれば無料。
ただし、どちらも上場企業限定。 あなたが迷っているその中小企業は、たぶん載っていません。
求人票・会社HP → ほぼ期待できない。でも「読み方」はある
平均勤続年数を書いている求人はほとんどありません。逆に書いてあったら「数字に自信がある会社」のサイン。それだけで一歩前進です。
採用ページの社員インタビューは99%建前。
| 求人票で気を付けたいサイン | チェックポイント |
|---|---|
| 📅 更新日が2年以上前 | 採用情報が長期間更新されていない場合は、採用への積極性が低い、または情報が古い可能性があります。 |
| 🏠 「アットホームな職場です」を繰り返し強調 | 具体的な仕事内容や制度ではなく、抽象的な表現ばかりの場合は、本当の魅力が伝わっていない可能性があります。福利厚生や教育制度など、具体的な情報も確認しましょう。 |
ただし…上記くらいの読み方はできます。
口コミサイト → 恨み節8割。でも「3件一致」は本物
転職会議・OpenWorkは必須チェック。ただし幸せに働いている人はわざわざ書き込まないので、辞めた人の愚痴がメインです。
見るべきは同じ不満が3件以上あるか。「残業代が出ない」が複数あったらほぼ黒。「人間関係が…」は部署次第なので参考程度に。
そして中小企業の現実はこうです。社員50人の会社の口コミなんて、あって1件。それも5年前。
中小企業の内部情報は、結局「中の人に聞く」しかない
ここまでやっても分からない。それがあなたの迷っている会社の実態だと思います。
自力で調べられないなら、日常的にその企業とやり取りしているプロに聞くのが最短です。転職エージェントは、企業から直接ヒアリングした情報を持っています。
| 面接で確認したいこと | 理由 |
|---|---|
| ⏰ 配属予定部署の実際の残業時間 | 求人票ではなく、実際に働く部署の平均残業時間を確認すると、入社後のギャップを減らせます。 |
| 🚪 試用期間中に辞めた人の数 | 試用期間での離職が多い会社は、仕事内容や教育体制に課題がある可能性があります。 |
| 👥 直近入社した中途社員が定着しているか | 最近入社した中途社員が定着しているなら、受け入れ体制や職場環境が整っている可能性が高いと判断できます。 |
こんな「面接で自分から聞いたら印象最悪な情報」を、あなたの代わりに確認してくれるのがエージェントです。
採用側として日々エージェントと話す立場で言うと、企業がエージェントに嘘をつきにくいのは「数字」です。離職者数や残業時間はごまかすとすぐバレて取引に響く。
逆にいじめとか人間関係のドロドロは、企業は口が裂けても言いません(笑)そこは口コミの領分です。
| エージェント | 年齢 | 営業以外 | 派遣なし | サポート | 評価 |
|---|---|---|---|---|---|
| 第二新卒エージェントneo | 28歳まで | ◎豊富 | ◎なし | 平均8時間 | ★1位 |
| UZUZ | 29歳まで | ◎IT系充実 | ◎なし | 平均20時間 | ★2位 |
| キャリアスタート | 35歳まで | ○普通 | ◎なし | 手厚い | ★3位 |
この3社を選んだ理由はシンプルで、派遣求人を扱わず、正社員として長く働ける企業だけを紹介しているから。
「勤続年数の長い会社で腰を据えて働きたい」というあなたの目的と一直線に重なります。
▶ エージェントが絶対に言わない本音、担当者のハズレの見分け方は、こちらで全部暴露しています→2026年】転職エージェントおすすめ第二新卒5選|大手で相手にされない人へ
つまり使い分けはこうです。人間関係のヤバさは口コミで、数字の実態はエージェントで。 どちらか片方では、会社の半分しか見えません。
口コミが1件しかない中小企業なら、なおさら「数字側」を取れるエージェントの価値が上がります。
新卒・就活生は平均勤続年数をどう見ればいい?
ここまでは転職者向けでしたが、就活生・新卒の人にも1つだけ。
新卒の3年以内離職率は全国平均で約32%。3人に1人は3年以内に辞めるのが現実です。
だからこそ知っておいてほしいのは、「平均勤続年数が長い会社=あなたに良い会社」とは限らないこと。
| 平均勤続年数を見るときの注意点 | 内容 |
|---|---|
| ⚠️ 長ければ必ず良いとは限らない | 平均勤続年数が長い会社は、年功序列の傾向が強く、昇進や昇給に時間がかかるケースもあります。 |
| 🚀 成長を重視する人は別の選択肢も | 若いうちから裁量やスピード感を求めるなら、あえて人材の流動性が高い業界・企業を選ぶ戦略もあります。 |
| 🏡 安定志向ならプラス材料 | 安定した働き方や福利厚生を重視する人にとっては、平均勤続年数の長さは企業選びの良い判断材料になります。 |
要は、自分が何を優先するかとセットでないと、この数字は使いこなせません。
そして、もし新卒で入った会社を短期で辞めることになっても、人生は終わりません。29社辞めた男が生き証人です。
▶ 短期離職からでも「なんとかなる」根拠はこちら→
短期離職で人生終わりは嘘|詰んでも「なんとかなる」を29社辞めた採用担当が解説】
よくある質問|平均勤続年数の疑問に採用担当が答える
- Q転職回数が多いと、平均勤続年数の長い会社には入れませんか?
- A
理由が明確なら全然OKです。私も転職回数多め(どころではない)ですが、今は採用する側です(笑)。重要なのは「なぜ辞めたか」より「なぜうちで長く働けるのか」を語れること。採用側の感覚では、3〜4回までなら普通に採用されています。
▶ 回数が多くても書類で落とされない書き方はこちら→
転職10回以上の履歴書の書き方|全部書くべき?省略のコツと面接対策】
- Qベンチャー企業の平均勤続年数はどう判断すべき?
- A
創業年数の半分以上あれば健全です。創業10年なら5年以上、創業6年なら3年以上が目安。ベンチャーは勤続年数より、事業の成長性・資金調達の状況・創業メンバーが残っているかを重視しましょう。
- Q離職率10%以下なのに平均勤続年数6年。矛盾してない?
- A
急成長企業の可能性が高いです。積極採用で新人が増えると、働きやすい会社でも平均は短く出ます(カラクリ③)。社員数が増えているかどうかで、成長企業か問題企業かすぐ判別できます。
- Q創業25年・平均勤続年数12年・平均年齢38歳のIT企業はホワイト?
- A
IT業界でこの数字は相当優秀、狙い目です。IT業界の平均勤続年数は5〜7年なので約2倍。平均年齢38歳も、若手とベテランのバランスが取れている証拠です。
ちなみにIT業界を未経験から目指すなら、スキル習得と就職サポートがセットで完全無料のサービスもあります。
- Q平均勤続年数20年以上の会社は避けるべき?
- A
年齢構成とセットで判断を。「優良で誰も辞めない」なら最高ですが、「中高年ばかりで若手が寄り付かない」パターンもあります。カラクリ①の応募前チェック(社員紹介ページ・求人の平均年齢・再募集の頻度)で見分けてください。
正直に言うと、自分が30代後半になった時のことを考えると、勤続年数が長い会社の居心地の良さは捨てがたいんですけどね。
まとめ|平均勤続年数は「創業年数とセット」で判定しよう

冒頭の「この数字、長いの?短いの?」に、最後にもう一度答えます。
| 覚えておくべき基準 | 数字 |
|---|---|
| 全国平均 | 12.4年(大手込み・令和6年調査) |
| 6〜7年 | 今どきは平均的。短くない |
| 中小・中堅のホワイトライン | 15年以上 |
| 創業10年未満の健全ライン | 創業年数の1/3以上 |
| 創業30年以上の要注意ライン | 10年以下 |
| 新卒3年以内離職率の合格ライン | 30%以下 |
数字を見るときの鉄則は3つ。
| 平均勤続年数を見る3つの鉄則 | ポイント |
|---|---|
| 🏢 創業年数とセットで見る | 平均勤続年数だけで判断せず、創業年数とのバランスで評価しましょう。早見表を使うと判断しやすくなります。 |
| 📊 業界平均と比較する | サービス業の12年と製造業の12年では意味が異なります。同業他社と比べて長いか短いかを見ることが大切です。 |
| 🔍 数字のカラクリを疑う | 社員紹介の顔ぶれ、同じ求人の再募集頻度、急成長による大量採用なども確認し、数字だけに惑わされないようにしましょう。 |
情報が少ない会社に応募するのは、正直こわい…その気持ちは29社分かります(笑)。
でも「数字の裏を読む目」さえあれば、少ない情報からでも地雷はちゃんと避けられます。この記事の早見表とチェックリストが、あなたの武器です。
平均勤続年数という手がかりを使い倒して、でも数字に踊らされず、あなたが腰を据えられる会社を見つけてください。

迷ってるその会社、この記事のチェックを全部通したら、あとは飛び込むだけです。応援してます!





